【講義概要】
この科目は、学校教育における「簿記分野におけるアクティブ・ラーニング教育」に該当する。
本講座では、学校教育におけるアクティブ・ラーニング教育をテーマとする。また、新学習指導要領に「アクティブ・ラーニング」が明記されたこと、学校教育の改定によりアクティブ・ラーニングが推進されるようになったことなどから、学校教育の様々な場面で取り組まれるようになってきている。しかし、そのアクティブ・ラーニングを進める教師自身のアクティブ・ラーニング体験の経験がまだ少ないために、効果的な学習が展開されていない場合が多々ある。よって、簿記教育において教師と学生によるアクティブ・ラーニングを通して、課題の発見・解決に向けた主体的・協働的な学びを展開することにある。
そこで本講座は、簿記教育に関わる基礎的・基本的な知識・理解はもちろん、具体的な簿記会計の進展をより実践的に学ぶ機会とする。簿記教育には、学習者自身の理解を深めること、そして周囲を取り巻く社会状況に対する理解を深める効果がある。
そこで、学生には、簿記教育を素材にして、企業における会計処理の理解を深め、また、学生同士の議論を通して相互により理解を深めてもらいたい。さらに、学校教育におけるアクティブ・ラーニング教育は、論理的な思考力が展開でき、コミュニケーションが上手くとれる伝達能力を高め、それがどのようにキャリア能力の向上に繋がるのか、理解も深めてもらいたい。
進め方としては、アクティブ・ラーニング教育に関する新学習指導要領の内容である基礎的・基本的な事柄は講義の中で伝える。そして、実際の学習プログラムは、日本商工会議所主催の「簿記検定2級」レベルをおこなう。その範囲は、「商業簿記」「工業簿記」の2科目となっている。そのため、商品売買業のほか、製造業での会計処理をイメージしながら、積極的に課題に取り組む事を望む。
【学習到達目標】
・簿記教育を通してアクティブ・ラーニングに関する様々な学習方法を体験し、学生同士の話し合いにワークショップを取り入れることができるようになること。
・商品売買業、製造業における会計処理のシミュレーションなどを行う際に事前準備やプレゼンテーションなどができるようになること。
・簿記検定2級のレベルに達すること。
【履修上の注意】
・遅刻、無断欠席、私語は厳禁。
・授業に関係のないスマートフォン等の操作を行わないこと。
・進捗状況に応じて講義計画を調整、変更する場合がある。
【事前準備学習】
・次回の授業範囲を予習し、キーワード及び専門用語の意味を理解しておくこと。
・講義後は、自分なりに課題、宿題をこなして、次回授業でノートを提出すること。
・電卓を用意すること。
【教材】
※指定図書は担当教員が、学生が必読すべきものとして指定する図書のことです。
図書は図書館に置いてあり、1週間借りることができます。(一部貸出不可の図書もあります。)
教科書 | 『スッキリわかる 日商簿記2級 商業簿記』 TAC出版編 TAC出版 2023 『日商簿記検定2級問題集<商業簿記>』 K2Tエデュケーション講師 K2Tエデュケーション 2023 『日商簿記2級 まるっと完全予想問題集』 TAC出版編 TAC出版 2023 ・簿記会計講座上級1と同じ教科書を使用する。
・初回講義時に『教科書』、『問題集』を配布する。
・『教科書』、『問題集』を合わせて定価4,350円(税込)。 |
参考書 | -参考書は、登録されていません。- |
指定図書 | -指定図書は、登録されていません。- |
【評価方法】
・試験50点、平常点50点
・試験は、商業簿記、工業簿記の各科目ごとの点数の結果から評価する。
・平常点は、随時提出する課題の内容と提出状況から判断して評価する。
【講義テーマ】
回数 | テーマ | テーマURL |
1 | ガイダンス、簿記の基礎について議論 | |
2 | 株式の発行、剰余金の配当と処分、合併と無形固定資産についての演習 | |
3 | 法人税等と消費税、商品売買等についての演習 | |
4 | 手形と電子記録債権(債務)等、銀行勘定調整表についての演習 | |
5 | 固定資産(減価償却)について議論 | |
6 | 固定資産(資本的支出、収益的支出、国庫補助金)についての演習 | |
7 | リース取引、研究開発費とソフトウェアについての演習 | |
8 | 有価証券、引当金について議論 | |
9 | 外貨建取引、税効果会計、収益認識の基準について議論 | |
10 | 精算表と財務諸表、帳簿の締め切りについての演習 | |
11 | 本支店会計についての演習 | |
12 | 連結会計(資本連結)についての演習 | |
13 | 連結会計(債権債務の相殺消去)について議論 | |
14 | 製造業会計についての演習 | |
15 | まとめ、商品売買業・製造業での会計についての議論 | |
16 | 定期試験期間 | |