【講義概要】
この科目は、学校教育における「簿記教育」に該当する。また、教育基本法が目指す教育の目的を踏まえつつ、新学習指導要領に「資質・能力の育成」が明記されており、『知識・技能』に関するもの、『思考力・判断力・表現力』に関するもの、『主体的に学習に取り組む態度』に関するものの三つに大きく分類されている。先ず、『知識・技能』は、社会の様々な場面で活用できる知識・技能として体系化しながら身に付けていくことが重要である。次に、『思考力・判断力・表現力』は、問題を発見し、その問題を定義し解決の方向性を決定し、解決方法を探して計画を立て、結果を予測しながら実行することである。さらに、『主体的に学習に取り組む態度』は、協働する力、持続可能な社会づくりに向けた態度、リーダーシップやチームワーク、感性、優しさや思いやりなど、人間性に関するものをいう。こうした「資質・能力」については、新学習指導要領を踏まえつつ、「簿記教育」の中で、具体的に明らかにしていく。
そこで本講座は、簿記教育に関わる基礎的・基本的な知識・理解はもちろん、具体的な簿記会計の進展をより実践的に学ぶ機会とする。簿記教育には、学習者自身の理解を深めること、そして周囲を取り巻く社会状況に対する理解を深める効果がある。そこで、学生には、簿記教育を素材にして、企業における会計処理の理解を深め、また、学生同士の議論を通して相互により理解を深めてもらいたい。さらに、学校教育におけるアクティブ・ラーニング教育は、論理的な思考力が展開でき、コミュニケーションが上手くとれる伝達能力を高め、それがどのようにキャリア能力の向上に繋がるのか、理解も深めてもらいたい。
進め方としては、日本商工会議所主催の「簿記検定3級」と「簿記検定2級工業簿記」レベルをおこなう。その範囲は、「商業簿記」、「工業簿記」の2科目となっている。そのため、商品売買業のほか、製造業での会計処理をイメージしながら、積極的に課題に取り組む事を望む。
【学習到達目標】
・簿記教育を通して商社、流通業、小売業、コンサルタント業又営業職、企画開発など社会で活かせる学習内容が理解できるようになること。
・商品売買業、製造業における会計処理の知識を身に付け、ある程度の管理業務を遂行し、かつ部下を指導することができるようになること。
・簿記検定3級のレベルに達すること。
【履修上の注意】
・遅刻、無断欠席、私語は厳禁。
・授業に関係のないスマートフォン等の操作を行わないこと。
・進捗状況に応じて講義計画を調整、変更する場合がある。
【事前準備学習】
・次回の授業範囲を予習し、キーワード及び専門用語の意味を理解しておくこと。
・講義後は、自分なりに課題、宿題をこなして、次回授業でノートを提出すること。
・電卓を用意すること。
【教材】
※指定図書は担当教員が、学生が必読すべきものとして指定する図書のことです。
図書は図書館に置いてあり、１週間借りることができます。（一部貸出不可の図書もあります。）
| 教科書 | 『日商簿記検定３級テキスト』 K２Tエデュケーション講師 K２Tエデュケーション 2023
『日商簿記検定３級問題集』 K２Tエデュケーション講師 K２Tエデュケーション 2023
『日商簿記３級とおるトレーニング』 ネットスクール出版編 ネットスクール出版 2023
『日商簿記3級 まるっと完全予想問題集』 TAC出版編 TAC出版 2023
『スッキリわかる 日商簿記2級 工業簿記』 TAC出版編 TAC出版 2023
『日商簿記検定２級問題集＜工業簿記＞』 K２Tエデュケーション講師 K２Tエデュケーション 2023
・簿記会計講座基礎2と同じ教科書を使用する。
・初回講義時に『教科書』、『問題集』を配布する。
・『教科書』、『問題集』を合わせて定価8,500円（税込）。
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| 参考書 | －参考書は、登録されていません。－ |
| 指定図書 | －指定図書は、登録されていません。－ |
【評価方法】
・試験50点、平常点50点
・試験は、商業簿記、工業簿記の各科目ごとの点数の結果から評価する。
・平常点は、随時提出する課題の内容と提出状況から判断して評価する。
【講義テーマ】
| 回数 | テーマ | テーマURL |
| 1 | ガイダンス、簿記の基礎 | |
| 2 | 身のまわりの簿記、仕訳と転記、現金と預金 | |
| 3 | 収益と費用、商品売買 | |
| 4 | 固定資産 | |
| 5 | その他の債権債務、一時的な処理 | |
| 6 | 会社の設立と利益の計上・配当、試算表作成 | |
| 7 | 決算整理 | |
| 8 | 精算表・財務諸表 | |
| 9 | 帳簿、伝票会計 | |
| 10 | 工業簿記の基礎、材料費、労務費、経費 | |
| 11 | 個別原価計算、部門別個別原価計算 | |
| 12 | 総合原価計算 | |
| 13 | 工業簿記における財務諸表、本社工場会計 | |
| 14 | 標準原価計算 | |
| 15 | 直接原価計算 | |
| 16 | 定期試験期間 | |