名古屋学院大学シラバス


                シラバス

シラバス 詳細

【時間割】

学期曜日時限科目名開講期キャンパスペア単位年次教員名科目ナンバー
4限外国経済論1秋A名古屋 22新美 達也EK2324

【授業情報】

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講義概要

この講義では,世界における多様な経済システムについて理解できるようになることを目標に,その歴史的展開や背景,資本主義とはなにかについて検討する。よって,本科目では,基礎的な経済学に加えて,経済史や国際経済学,開発経済学,国際関係論など重なる部分も多くある。
特に,本講義では移行経済を念頭にアジア地域の経済システムを中心に講義を進める。近年この地域への日本企業の進出は急であり,各国地域の経済システム・経済事情を知っておくことはきわめて重要である。
よって,本講義では各国経済に関わるニュースを取り上げ,受講生が諸外国の経済を身近に感じ,関心が持てるように工夫をする。また,適宜映像資料などの視覚的な学習ツールを用いて,理解度の向上と知識の定着をはかる。
機会があれば,海外で事業を展開している企業,個人の方をゲストスピーカーとしてお迎えし,直接お話を伺うなど設定したい。その際には,受講生全員の参加とレポート提出を課す。



【学習到達目標】

DP(ディプロマポリシー)に基づいて以下を到達目標に定める。
【知識・技能】
①経済社会が抱える様々な課題に対する関心と問題意識を持つことができる。
②経済学の基礎的専門知識や分析ツールを使いこなすことができる。
【思考力・判断力・表現力】
④社会を理解するための論理的思考力を身につけ,因果関係の把握や費用便益の比較考量ができる。
⑤政治・法律分野とのつながりを理解し,経済社会を多面的に捉えることができる。
【主体性・多様性・協働性】
⑨より良き経済人として,経済社会のルールを厳守する倫理感を持つことができる。



履修上の注意

※本講義は「CCSを活用した基本型授業とオンライン(Teams等)を併用」して実施する。
講義概要の通り,本講義は講義形式で行う。ただし適宜グループ・ディスカッションやアクティブラーニングの手法を用いることがあるので,受講生には積極的な授業への参加が求められる。また,複数回復習を兼ねて講義に関わる外国経済に関する新聞記事などを読んでレポート作成課題を出す場合がある。なお,適宜受講生の関心や理解度に合わせて,講義の内容を変更することがある。
【木4 新美】外国経済論1 Teamsの招待コード:25tl70i
・オフィスアワー
月曜日4限曙館748研究室あるいはTeams「Office-hours(Niimi)-M.4」(招待コード:ktasevy)
但し、事前にアポイントメントを取られた学生を優先します。また、当該時間以外でも調整することも可能ですので、事前連絡すること。



【事前準備学習】

講義概要でも触れた通り,本講義では基礎的な経済学,経済史や国際経済学,開発経済学,国際関係論などの分野の知識が必要になる。これまでにこれら科目を履修している学生は,事前に復習をしておいて頂きたい。もちろん,これらの科目を履修していない学生に対しても,理解できるような講義を進めて行くが,その場合は,必ず予習・復習は欠かせない。



【教材】

※指定図書は担当教員が、学生が必読すべきものとして指定する図書のことです。
  図書は図書館に置いてあり、1週間借りることができます。(一部貸出不可の図書もあります。)
教科書特に教科書は定めないが,適宜授業中に参考図書等を紹介する。特に,本講義では各国経済を紹介するので,講義で触れる各国・地域に関する図書等を紹介する。
参考書『世界経済論』 山本和人・鳥谷一生 ミネルヴァ書房 2020
『中国経済発展論』 中兼和津次 有斐閣 1999
『アジア政治経済論』 末廣昭・山影進 NTT出版 2001
『ベトナム経済発展論』 トラン・ヴァン・トウ 勁草書房 2010
指定図書-指定図書は、登録されていません。-

評価方法

・試験(中間あるいは中間レポート) :20%
・試験(期末あるいは期末レポート) :30%
・宿題など:20%
・授業時の態度・積極性など:30%



【講義テーマ】

回数テーマテーマURL
1イントロダクション(外国経済論に関する学習⽅法・評価の観点等について説明する)及び各国経済システム比較概説
2経済システム比較(歴史的展開)
3経済システム比較(近代経済学の発展)
4新自由主義経済とは
5東アジア経済比較
6日本経済(戦前・戦後)
7日本経済(バブル経済と失われた20年)
8韓国経済の発展
9中国経済(発展戦略)
10中国経済(市場経済体制への移行)
11ASEAN経済圏-地域経済統合の形成
12東南アジアとは
13ベトナム経済概説
14インドネシア経済概説
15日本企業の海外展開
16定期試験期間


【リンク】


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